訓練

標的型攻撃メール対策のために訓練を実施しても、委託業者からメール開封率が報告されるだけで、実際に効果があるのか分かりにくい。そう感じる情報セキュリティ担当者も多いでしょう。この記事では、私が行った標的型攻撃メール訓練の効果を「すぐに体感出来る」ちょっと乱暴な荒業をご紹介します。

インターネット環境が分離・仮想化され、メール添付のウイルスファイルをクリックしても実害を被るリスクは低下し、標的型攻撃メール訓練を行う必要性がなくなった企業や組織におすすめの、私が考えた標的型メール攻撃訓練を流用したフィッシング詐欺対策訓練の方法をご紹介

サイバー攻撃は防ぐ事が不可能でありサイバー攻撃を受けた場合にいかに被害を少なくするか、を考えていくこと、それが標的型攻撃メール訓練の目的であり効果です。

標的型攻撃メールに対する社内への注意喚起文のサンプルをご用意しました。冒頭書き出し部分は現状に応じて時点修正のうえ（個人情報流出事案→ランサムウェアによる被害、等）必要な方は参考にしてください。

標的型攻撃メール訓練と同時に必ずやるべき２つの事は、ウイルス感染が疑われる時の事後対応手順の確認と、インシデント発生時の連絡体制や報告方法の確認です。

標的型攻撃メール訓練を外注で行うと、数百万円という想像以上に高額な代金が必要です。しかし、標的型攻撃メール訓練は内製で経費をかけずに無料で実施することも可能です。無料で内製だけど有料訓練と同等の効果のある標的型攻撃メール訓練の方法をお教えします。

セキュリティベンダーが行う標的型攻撃メール訓練サービスは日本年金機構が情報漏えい事故を起こした平成27年から一気に高騰しました。以前は50万円だった訓練が750万円になるなど、とんでもない値段です。実際に訓練を実施するのに費用はどれくらいになるのか？参考にしてください。